必要日数と料金と運営会社情報を掲載してます

ドローンスクールは2016年から開校ラッシュ。2018年もシンプルな一覧作成を目指し、ドローンスクール情報を集めています。

ドローン・スクールとは？

• ドローンに免許は必要ない。存在しない
• ドローンスクールでもらえる資格・認定証は民間資格（国家資格ではない）
• 料金は平均約25万円
• 必要日数は平均２～4日
• 全国に231校以上ある(増加中)
• 最大勢力はJUIDA認定校、182校ある
• 厚生労働省「人材開発支援助成金（旧キャリア形成促進助成金）」の利用可能な場合あり URL

ドローンスクールが発行する認定証は、民間資格です

ドローンの操縦技術の認定は「民間の資格」です、国家資格ではありません。

車の免許と比べてみます。

運転免許とるのに、いろんな自動車スクールがありますけど、発行される運転免許証は、都道府県公安委員会が発行しているもので、日本のどこでも共通の効力のある資格といえます。

ドローンは違います。

ドローンの技術認定・資格は国家や地方自治体が制定しているものではなく、社団法人などの団体が独自に認定している、民間の認定証です。

国家資格ではありません。

ドローンスクールで操縦などを学ぶと技術認定証をもらえますが、その認定証を発行元の団体は日本に複数あるのです。

そして、どこのスクール（ドローン技術の認定団体）の資格・認定証が人生において有利なのか、2018年11月01日の時点で筆者にはわかっていません。

ドローン認定証を発行している団体は複数ある

公立のドローンスクールはありません、すべて企業が運営しています、

• JUIDA 一般社団法人日本UAS産業振興協議会　182校
• DPA一般社団法人 DPA（ドローン操縦士協会）33校
• JDC日本ドローンコンソーシアム 16校　
• DJI CAMP パートナー企業がDJICAMPを主催する方式

建築会社、コンサル会社、IT会社など、さまざまな業態の企業が運営しています。

企業は団体に会員加盟して「看板」をもって運営されています、ざっくりフランチャイズのようだと思ってもらって良いと思います。

授業の内容、課題、費用はそれぞれスクールの方針に合わせて異なります。

政府はドローンに対して積極的な姿勢です

• 2020年からの社会での本格活用を目指しています。

• 2017年5月19日にロードマップを公表しています。
  物流、災害対応、インフラ維持管理、測量、農林水産業のシーンでの活用を想定しています。
  これらのシーンの関係者の方にはドローンの知識や経験、マネジメントが必要となるでしょう。

• 外部リンク 経済産業省のドローンのページ、ロードマップがダウンロードできます。
• 厚生労働省「人材開発支援助成金（旧キャリア形成促進助成金）」の利用可能な場合あり URL

ドローンスクール入学前に一番重要な作業とは？

「あなたにとって、どの団体の認定証が有利なのかを調べること」です。

しかし「どういう仕事、業界に、どこの団体の資格が有利なのか？」という情報は、まだ一般に出回っていません。
（出回っていないというよりも、始まったばかりで確立されていないのかも）

職業別に有利なドローン認定資格についての情報をお持ちの方、教えていただけると助かります。
（こちらのお問合せページよりお寄せください）

ドローン・スクール一覧

JUIDA認定

最大派閥、JUIDA認定スクールとは？

一般社団法人日本 UAS 産業振興協議会（JUIDA）が認定制度を定めている、操縦者と安全運航管理者を養成するスクールのことです。
JUIDA認定スクールで定められたカリキュラムをクリアすることで、下の証明証を取得できます。上記のリストにもあるようにJUIDA認定スクールは全国に103校もあり現在のドローンスクールで最大派閥といってもよいようです。

JUIDA認定スクールでは次の2点の証明書を発行してくれます。

JUIDA無人航空機操縦士 （JUIDA『操縦技能証明証』）

無人航空機を安全に飛行させるための知識と操縦技能を有する者

JUIDA安全運航管理者（JUIDA『安全運航管理者証明証』）
無人航空機の運航に関わる十分な安全と法律の知識を有し、飛行業務の安全を管理する者

ドローン操縦士・パイロット、そのドローンパイロットを管理する管理職という2種なのでしょうね。公式：JUIDA認定スクールについて

あとがき

このページは2016年7月にスタートしたこのページですが、2018年の10月の時点の印象は、ドローンスクールの受講に厚生省の助成金が利用できることが、多くのドローンスクールのHPに記載されていることですね。

一般的な技能として、国もあと押ししている様子が伺えます。2017年には見かけなかったので、2018年の明確な変化ですね。

過疎化、人口減少化していく地方の呼び込み、地域活性化にドローンという新ジャンルが一役買っているようです。

安全で廉価な練習場が必要なので、そういった意味でも田舎で交通の便が良い過疎地などに向いていると思います。

テレビのバラエティ番組などでは、ごく当たり前のように「ドローンからの映像」などというセリフが聴こえてきます。

一般主婦層などにも「ドローンは空中を飛んで、カメラで撮影できるラジコン」ぐらいの認知はされたんじゃないでしょうか？

とはいえ、ドローンはまだまだ「先を行ってる」存在なのかもしれません。

早く免許をとり、実際の操縦や問題点、人材・機材の管理などのスキル・経験を磨くことで近い未来の自分に大きなアドバンテージを持たせることができると思います。 そんな、

「いまチャンスですよ！」を

このHPを通して多くのおじさんや、若者たちに伝えたいと思っています。

編集長も公認パイロットになりたいですが、料金が高くて手が出ません、会社経費で取得できる方がうらやましいです。

にも無料でドローン資格講習をうけさせていただけるスクールの方、いらっしゃいましたらお問合せページからご相談ください。

講習体験レポートページを作成・公開し、当サイトにて大きくPRさせていただきます。

ドローン会社広報担当者様

ここに掲載してほしいドローンスクール情報ありましたら　お問合せページから情報お寄せください。